適用 (対象)
フォームを提供する全てのウェブコンテンツ技術
これは達成基準 3.3.4: 誤り防止 (法的、金融、データ) (十分な達成方法) に関する達成方法である。
解説
この達成方法の目的は、注文を変更又はキャンセルできる猶予期間を提供することによって、利用者が誤った注文をしてしまった際にその内容を変更又はキャンセルできるようにすることである。一般的には、契約又は注文は法的な義務であり、キャンセルすることができない。しかしながら、ウェブサイトにおいては、この機能を提供し、利用者が注文内容を間違えてしまった際には、注文を変更又はキャンセルできるようにすることが可能である。
ウェブコンテンツでは、フォームを送信した後、キャンセル可能期間がどのくらいなのか、及びどのような手続きで注文をキャンセルするかを利用者に伝える必要がある。注文をキャセルする手続きがオンラインでは利用できない場合もあり得る。例えば、ウェブページ上に記載された住所宛に書面による通知が必要な場合である。
フォームを送信した後に、利用者にキャンセル可能期間の長さ及び、注文キャンセルの手続き方法を伝える。注文キャンセルの手続き方法を、キャンセル可能期間と同時に伝えることは、他のメカニズムを使えない利用者に必要で、最善の方法といえる。しかし、必要であれば、複合的な障害に対するアクセシビリティを担保できる場合に限り、他のメカニズムや他のメカニズムとの組み合わせでキャンセル手続きの方法を提供してもよい。その場合は、利用者にフォームを送信する前にオンラインでの注文はキャンセルができないことを警告する。
事例
例 1: オンラインショッピング
オンラインショッピングのウェブサイトで、24 時間以内であれば利用者が購入をキャンセルできるようにしている。そのウェブサイトでは彼らの方針を説明しており、電子メールで利用者に送られる注文確認書の方針の要約も含まれている。24 時間以降は購入した物は利用者宛に発送され、キャンセルすることはできない。
例 2: カスタムオーダー
あるウェブサイトでオーダーメイドのスポーツジャケットを販売している。顧客は生地を選び、身体の寸法を仕立て店に送る。ウェブサイトは注文の変更やキャンセルに対して 3 日の猶予を与えている。その顧客の寸法に合わせて生地が裁断されると、注文の変更又はキャンセルはできなくなる。そして、会社の方針がウェブサイト上で説明されている。
検証
手順
- 注文のキャンセル又は変更するための期間についてウェブページ上に記述があることを確認する。
- 注文のキャンセル又は変更するための手続きについてウェブページ上に記述があることを確認する。
期待される結果
- #1 及び #2 の結果が真である。